ドル安で総じて堅調
- MRA商品市場レポート
2025年2月21日 第2915号 商品市況概況
◆昨日の商品市場（全体）の総括
「ドル安で総じて堅調」
【昨日の市場動向総括】
昨日の商品市場はソフトコモディティが売られたが、その他の商品は総じて堅調な推移となった。トランプ関税の影響が世界の市場参加者を混乱に陥れているが、まだ景気が明確に減速するには至っていない中、昨日はドル安が進行したことが、広くドル建て資産価格を押し上げるかたちとなった。
昨日、セクターで最も上昇したのが貴金属（+9.7%）であり、次いで畜産（+5.8%）、穀物（+4.7%）、LME非鉄金属（+4.1%）、エネルギー（+1.8%）となっており、下落したのはソフトコモディティ（▲0.5%）だけであった。総じてドル安が価格を押し上げているといえる。
トランプ劇場の影響で現状が見えにくくなっているが、世界経済が循環的な景気回復局面に差し掛かっている可能性は高く、特に景気循環系商品には上昇圧力が掛かりやすい。
そこで誤算が、OPECプラスが増産に舵を切る見通しではないことだろう。これにより原油価格が上昇すれば、広く期待インフレ率の上昇をもたらし、実質金利の低下が広くインフレ資産価格を押し上げることになる。これはトランプ砲とはまた別の経路からの価格上昇である。
高金利の継続とOPECプラスの増産に伴う原油価格上昇の抑制が今年の商品価格の上昇を緩やかなものに留める、との見方であったが前提の一角が崩れる可能性がある。
そもそも「掘って掘って掘りまくれない」と弊社は主張して来たが、即時に増産が可能（と言っても増産までに1ヵ月程度のタイムラグはどうしても発生するが）なのはOPECしかない。
それ以外の方法でエネルギー価格を即時に下落させるなら、1.ロシアの制裁を解除する、2.イランの制裁を解除する、3.景気を即時に悪くする（クレジット・クランチ）、ぐらいしかない。
米ケロッグ特使は取材で「我々はトランプタイムで生きている」と即時の解決を強調していたが、国際政治や製造業の増産には達成までに時間を要するため、こうした無理の要求は不要な軋轢を生むことになる。
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