テレビ東京「モーニングサテライト」に新村が出演しました。
- メディア出演
スタジオ解説終了しました。
佐々木さん、林さん、瀧口さん、吉利さん、テレビ東京のスタッフの皆様ありがとうございました。
原油価格は急落しています。予想していたことですが、年末年始に特段の減産の動きが見られなかったことが背景です。生産調整はいくら価格が下落したからといって直ちに起きるものではなく、数ヵ月はかかると予想されます。少なくとも1～3月のエネルギー企業の決算並びに決算見通しを待つ必要があるでしょう。現時点で他者に率先して減産を行うメリットはないためです。
また、年末年始にギリシャで再び政局不安が持ち上がったことが市場参加者のリスクオフ姿勢を強めました。ギリシャ、急進左派政党のツィプラス党首はユーロ離脱は望まないものの借金棒引きを企図していると伝えられ、更にはドイツもECBによるセーフティネットが構築されていることから「離脱したければ容認する」といった趣旨の発言をしています。
ギリシャ単体での影響は大きくないのかもしれませんが、これがイタリアやその他の高債務国に波及し「自分たちも借金棒引きを」といい始めたら収拾が付かなくなる恐れがあります。こうした漠たる不安が今度は市場参加者の期待需要を減じ、需要面でもマイナスに作用したと考えられます。
ですが、弊社は引き続き中期的な原油の見通しは強気です。経済のクラッシュが起きていない状態で価格が下落した場合、生産調整が進むと考えられること、その際、非OPEC諸国の一角が減産に踏み切ればシェア維持を狙うOPECも減産余地が広がること、2016年にはインドネシア等の新興国が、需要の増加が期待できる人口ボーナス期入りすること、が背景です。結果、生産調整や価格下落による需要喚起が期待できる上期中は原油価格は低迷し、年末に向けて上昇するというシナリオになります。弊社の見通しは市場コンセンサスよりは強気です。
この見通しのリスクは2つ。1つは生産者の生産調整がコスト削減や産油国の歳出削減で行われない場合、FRBの政策金利の引き上げが今FOMCが想定しているペースで起こり、新興国からの資金流出→エネルギー向け補助金削減・公共投資削減→景気拡大ペースの鈍化、が起きた場合です。FRBの政策動向は原油価格動向に依拠しますが、原油価格動向もFRBの政策動向に依拠する、ということです。これらのシナリオが顕在化した場合、年末時点で原油価格は60ドルを超えるのは難しいでしょう。
日本の消費者は中長期的には価格上昇が予想されますので、今のタイミングで長期のヘッジを行う、あるいは燃料価格下落で浮いたコストを活用し、燃費の良い設備や車両に変更するといったある意味前向きの投資を考える時期にあると考えます。
2015年はあらゆる市場や地域が「転換点」を迎えつつあります。この転換点を上手く切り抜けるか否かが商品相場を占う上でのポイントになるでしょう。いずれにしても今年の商品相場の変動性は極めて高くなると予想しています。漢字1文字で表せば「乱」でしょうか。
今年も宜しくお願いいたします！