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中東情勢不安後退で小幅安
  • MRA商品市場レポート for MANAGEMENT(エネルギー)

2020年1月10日 第1669号

◆昨日のエネルギー市場総括


「中東情勢不安後退で小幅安」

米国とイランの衝突回避。
イランの報復で米国人に被害が出なかったことで、米国は報復を中止。これによって中東の緊張が緩和し、原油供給への懸念が後退したことは原油価格の下落要因となった。

原油価格下落を受けた実質金利上昇によるドル高。
米・イランの軍事衝突懸念が後退したことで原油価格が急落、実質金利の上昇を通じてドル高が進行していることはドル建て資産価格の下落要因となった。

強めの米雇用関連統計を受けた需要増加観測。
景気の遅行指標ではあるものの、一昨日発表された米ADP雇用統計は、+20.2万人(市場予想+16万人、前月+12.4万人)と強めの内容であり、最大消費国である米国の需要減速懸念が後退したことは原油価格の上昇要因となった。

◆今日のエネルギー市場見通し


「米統計改善で上昇もドル高が重石」

米雇用統計は強めの内容となる見込み。
米雇用統計の市場予想は前月比+16万人(前月+26.6万人)と減速はするものの、15万人以上の雇用者数の増加を維持する見込みであり、景気循環系商品価格の上昇要因に。

原油価格下落を受けた実質金利上昇によるドル高。
米・イランの軍事衝突懸念が後退したことで原油価格が急落、実質金利の上昇を通じてドル高が進行した居ることはドル建て資産価格の下落要因に。

中東情勢不安後退を受けたリスク選好の動き。
米・イランの軍事衝突が回避されたことで市場参加者のリスク選好が回復、投機の目安となる株価の回復を受けて、個人消費や企業マインドが改善するとの期待が高まることは、景気循環銘柄価格の上昇要因に。


昨日発表のニュース一覧(総合・エネルギー)/主要指標/セクター別パフォーマンス/CFTC投機筋ポジション/米原油石油製品在庫など、詳しい解説は「MRA商品レポート for MANAGEMENT」にてご確認いただけます。
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