中東情勢一旦棚上げとドル高で軟調
- MRA商品市場レポート for MANAGEMENT（エネルギー）
2020年1月8日 第1668号
◆昨日のエネルギー市場総括
「中東情勢一旦棚上げとドル高で軟調」
中東情勢は一旦棚上げ。
イランのソレイマニ司令官の殺害を受けてイランが報復を宣言しているが、喪に服している期間は攻撃がないとの見方が強まり様子見気分が強まったことは、原油価格の下落要因に。
ドル指数の上昇。
米経済統計の改善や、イランの米国に対する報復観測を受けてリスク回避姿勢が強まり、ドル高が進行したことはドル建て資産価格の下落要因となった。
米ISM非製造業指数は市場予想を上回る改善。
米ISM非製造業指数は米GDPの7割を占める個人消費の先行指標の1つであるが、55.0（市場予想54.5、前月53.9）と市場予想を上回る改善となり、景気循環系商品価格の上昇要因に。
◆今日のエネルギー市場見通し
「米・イラン開戦懸念で上昇余地試す」
米・イランの開戦懸念。
イランのソレイマニ司令官の殺害を受けてイランが宣言通り報復を実施、イラクの米軍基地に攻撃を開始した。これに対して米国が苛烈な報復を行った場合「開戦」となる可能性があり、ホルムズ海峡の封鎖懸念が意識されていることは原油価格の上昇要因に。
米石油統計は原油在庫減少の見込み。
米石油統計は、原油在庫が▲3.2MBの減少予想だが、朝方発表のAPI統計では▲3.8MBの在庫減少が確認されており、予想を上回る在庫減少となる可能性があることは、原油価格の上昇要因に。
中東情勢不安を受けたリスク回避の動き。
米・イランが開戦となった場合、リスク回避の株価の下落、株価下落を受けて個人消費や企業マインドに悪影響が及び景気を減速させるのでは、との懸念を強めていることは景気循環銘柄価格の下落要因に。
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