米ADP雇用統計悪化と石油統計を受けて下落
- MRA商品市場レポート for MANAGEMENT（エネルギー）
2019年10月3日 第1615号
◆昨日のエネルギー市場総括
「米ADP雇用統計悪化と石油統計を受けて下落」
米ADP雇用統計は市場予想を下回る。
米雇用統計の前哨戦であるADP雇用統計は前月比+13.5万人（市場予想+14万人、前月+19.5万人）と市場予想を上回る減速となり、雇用情勢の悪化は実需の減速観測を強め景気循環銘柄価格の下落要因に。
米石油統計は原油在庫が予想を上回る増加。
米石油統計は原油在庫が+1.5MBと増加の見込みだったが、+3.1MBの増加と市場予想を上回る在庫増加となったことは原油価格の下落要因に。
ロシア協調減産に否定的な発言。
ロシア ノバク エネルギー相は、「OPECプラスの減産はいつまでも続かない」と発言、そもそも減産継続には否定的なスタンスであるため場合によると12月のOPECプラスで減産解除に舵を切るのではとの見方を強めたことは原油価格の下落要因に。
◆今日のエネルギー市場見通し
「軟調も金融緩和観測が支え」
米ISM非製造業指数は減速見込み。
米景気の先行指標であるISM非製造業指数は55.0（前月56.4）と減速見込みであり、景気循環銘柄価格の下落要因に。
米国の金融緩和観測。
米製造業関連統計の悪化に加えて雇用関連統計の減速が懸念され始めたことは、FRBの追加利下げ観測を強め、実質金利低下やドル安進行を通じてエネルギー価格の下支え要因に。
OPECプラスの結束の揺らぎ。
エクアドルが協調減産に歩調を合わせられずOPEC脱退を表明した直後、ロシアが減産継続に否定的な発言をするなど、サウジアラビアが主導する減産政策の足並みがそろわなくなっていることは供給増加観測を強め、原油価格の下落要因に。
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