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FRB緩和期待を受けて堅調
  • MRA商品市場レポート for MANAGEMENT(エネルギー・週末版)

2019年9月9日 第1602号 週末版

◆昨日のエネルギー市場総括


「FRB緩和期待を受けて堅調」

FRBパウエル議長追加緩和を否定せず。
FRBパウエル議長はチューリッヒで行われているパネル討論で、「地政学的リスクなど全ての要素を考慮して、景気拡大が持続するように対応する」と発言、米国の状況に関係なく利下げを行う可能性があることを示したことは、リスク資産価格の上昇要因に。

株高を受けた長期金利の上昇。
欧州不安の若干の後退や、香港デモの鎮静期待などで株価が上昇、長期金利も上昇したため、広くインフレ系商品価格の下押し材料となった。

米雇用統計はやや弱い内容。
米雇用統計は雇用者数は前月比+13万人(市場予想+16万人、前月+16.4万人)と市場予想、前月も下回り、景気循環系商品価格の下落要因に(ただし、失業率は3.7%と労働参加率が63.2%に上昇したにも関わらず、低い水準を維持し、そこまで悪い内容ではなかった)。

◆今日のエネルギー市場見通し


「強弱材料混在でもみ合い」

FRBは追加緩和を否定せず。
FRBパウエル議長はチューリッヒで行われているパネル討論で、「地政学的リスクなど全ての要素を考慮して、景気拡大が持続するように対応する」と発言、米国の状況に関係なく利下げを行う可能性があることを示したことは、リスク資産価格の上昇要因に。

各国政情不安低下を受けたリスクテイクの再開。
香港、イタリア、英国の政情不安が若干後退したことでリスクテイク意欲が回復していることは、リスク資産価格の上昇要因に(ただし香港のデモは継続し、英国の10月末ハードブレグジット懸念も払しょくされていないことから、材料としては長続きしない可能性)。

地政学的リスクの若干の緩和。
米エスパー国防長官は、「イランが米国との対談に若干前向きになっている」と発言、米国としてもイランを攻撃する意図はそれほどないのでは、との見方が強まっていることは中東の地政学的リスクの緩和を通じて原油価格の下落要因に。


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