米中緊張緩和で上昇も米統計減速で下落
- MRA商品市場レポート for MANAGEMENT（エネルギー）
2019年7月2日 第1563号
◆昨日のエネルギー市場総括
「米中緊張緩和で上昇も米統計減速で下落」
米中交渉再開で合意を受けた買戻し。
米中首脳会談が開催され、ほぼ予想通りだが交渉を継続するということで合意、制裁も先送りされたことは景気への過剰な懸念を後退させ、景気循環系商品価格の上昇要因に。
リスクテイク再開を受けた長期金利上昇によるドル高の進行。
米統計の減速はあったものの、米中交渉の進展期待や米朝サプライズ会合を受けてリスクテイクが再開、長期金利が上昇してドル高が進行したことは、ドル建て資産価格の下落要因となった。
OPECは減産期間延長で合意。
OPECはこれまでの▲80万バレルの減産期間の9ヵ月延長で合意。ただ、▲80万バレルの減産順守とはならなかった様子であり、実質的に現在の減産体制維持と見られたことは、原油価格の上昇要因に。
◆今日のエネルギー市場見通し
「需要減速観測とOPECプラス減産でもみ合い」
世界的な経済統計減速を受けた需要減速観測。
米ISM製造業指数をはじめ、特に製造業の景況感を示すマインド系の指標が悪化を始めており、需要の先行き見通しが後退していることは景気循環銘柄価格の下落要因に。
OPECプラス会合では減産継続を確認か。
米中首脳会談が開催され、ほぼ予想通りだが交渉を継続するということで合意、制裁も先送りされたことは景気への過剰な懸念を後退させ、景気循環系商品価格の上昇要因に。
ドル高の進行。
悪化はしたもののISM製造業指数の減速が市場予想程ではなく、景況感も相対的に米国のほうが悪くないことがドル高を進行させていることは、ドル建て資産価格の下落要因に。
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