ホルムズ海峡危機懸念で上昇
- MRA商品市場レポート for MANAGEMENT（エネルギー）
2019年6月14日 第1552号
◆昨日のエネルギー市場総括
「ホルムズ海峡危機懸念で上昇」
ホルムズ海峡でのタンカー攻撃。
ホルムズ海峡を航行していた日本の船舶を含むタンカー2隻が武装勢力の攻撃を受けた、との報道を受けて中東のイランを巡る緊張が高まったことは供給懸念を通じて原油価格の上昇要因に。
G20での米中対談はないとの見方。
トランプ大統領は、「中国が一度行為した条件に戻らなければ、会談は行わない」と発言したことを受けて今月のG20での米中首脳会談が行われない、との見方が強まっていることは、リスク資産価格の下落要因に。
OPECプラス減産継続の効果に対する否定的な見方。
ファリハ・ノバク両エネルギー相は、「減産がなければ原油価格は40ドルを割り込み、30ドルを目指す」と発言、減産はするもののその規模が明らかになっていない中、需給環境のタイト化に寄与しないのでは、との見方が広がったことは原油価格の下落要因に。
◆今日のエネルギー市場見通し
「供給懸念と利下げ期待で上昇も統計悪化が上値を抑制」
ホルムズ海峡周辺の緊張感高まる。
を
受けて中東のイランを巡る緊張が高まったことは供給懸念を通じて原油価格の上昇要因に。ホルムズ海峡でのタンカー攻撃が頻発しており、供給への懸念が強まっていることは原油価格の上昇要因に。ただし、イランが関与した証拠はなく、アルカイダなどの別組織の可能性もあり、イラン・米国の軍事衝突につながるかどうかは不透明。。
米中対立継続を受けた景気への懸念。
ホルムズ海峡を航行していた日本の船舶を含むタンカー2隻が武装勢力の攻撃を受けた、との報道を受けて中東のイランを巡る緊張が高まったことは供給懸念を通じて原油価格の上昇要因に。
景気減速を背景とする米国の利下げ期待。
米国の経済統計には弱さがみられる上、トランプ政権の要職にある人物並びにトランプ大統領自身が、FRBに対して利下げを要求しており、緩和期待が高まっていることは金融面でインフレ資産価格の下支え要因に。
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