CONTENTSコンテンツ

コロナ懸念緩和と中国金融緩和でリスク資産価格上昇
  • MRA商品市場レポート

2021年12月7日 第2091号 商品市況概況

◆昨日の商品市場(全体)の総括


「コロナ懸念緩和と中国金融緩和でリスク資産価格上昇」

【昨日の市場動向総括】

昨日の商品市場はエネルギーが広く買い戻され、生産コストへのエネルギーの影響が小さくない農産品セクターが物色される流れとなった。

市場の懸念材料の1つだったオミクロン株の影響が懸念したほどではない、との分析結果が徐々に広がる中で過剰な経済活動の停滞懸念が後退したほか、中国で景気刺激のための住宅市場規制緩和と、預金準備率の引き下げによる中小企業支援が行われる見通しが示されたことがリスク資産の買いをさらに誘う形となった。

オミクロン株は感染力が強いが、これまでのウイルスに関する経験則では、感染力が強く、かつ、致死率が高いウイルスは同時には存在し難い(感染力が強く、致死率も高いエボラなどは空気感染はしないため、コロナよりは感染し難い)。

ただ、まだ不明なところも多く楽観視はできないが、ファイザー社が3月にはワクチンが提供可能になり、経口薬も恐らくスパイクタンパク質の変異に対応できるため有効、としているためそこまでの警戒は要らないのでは、との見方が強まっているのは事実だろう。

結局、ゼロコロナが事実上不可能になった以上、ウィズ・コロナで行かねばならないが、日を追う毎に対応能力が改善しているため単純な感染者数の増加だけではなかなか市場はネガティブに反応しなくなっている。

ただ、コロナの場合は移動制限が発生することが有るため、各方面への影響が大きいエネルギーはコロナのケースの影響を受けやすいこともまた事実である。

【本日の見通し】

本日は、昨日の株価の戻りを受けた株上昇でリスク資産が引き続き物色される展開を予想する。一方で貴金属や非景気循環銘柄である農産品などは売られることになるだろう。

本日の予定されている材料で注目は、中国の貿易統計。輸出は前年比+20.3%(前月+27.1%)と大幅に減速の見込みだが、輸入+21.5%(+20.6%)の増加が見込まれている。

中国の経済活動回復動向を見る上で重要だが、今回、中国政府が景気刺激に舵を切ったことを考えると、市場予想ほど強い内容にならない可能性は有り得るだろう。

【昨日のセクター別動向と本日の見通し】

◆原油

原油価格は大幅に上昇した。リスクテイクの再開で株価が上昇し、再びリスク資産に買いが入るとみていたが、オミクロン株が感染したとしても重症化し難いとの報道が増える中、買い戻しが入る形となった。

原油価格は米テーパリング加速観測が強まる中で、感染力が強いオミクロン株が発生、そもそもデルタ株の感染が再び広がっていた中での新型株発生だったので市場が過剰に反応したが、厳冬であることも考えると実需筋の安値拾いの買いが入りやすかったと考えられる。

ただし米国のテーパリング加速観測は払拭仕切れておらず、ドル高も進行していることから200日移動平均線が上値で意識された。

本日は、テクニカルに200日移動平均線のレジスタンスを試す展開が予想される。上抜ければBrentで77ドル、WTIで74ドル程度までの上昇が想定される(レンジが5ドル切り上がる)が、ドル高が進行していることも考えるとこのタイミングでのアップサイドレンジ入りは難しいか。

固有の材料としては米国時間に発表される米エネルギー省の短期見通し。エネルギー価格上昇に伴うインフレへの懸念が意識される中、供給過剰になるとされている2022年の需給見通しに注目したい。

◆石炭・LNG・天然ガス

豪州石炭スワップ先物価格は小幅に下落したが高値を維持した。石炭を巡る需給環境は中国の強制増産以降、大きく変わっておらず引き続きタイトな状態。

中国の石炭輸送の指標の1つであるバルチック海運指数は昨日も上昇している。季節的な上昇ではあるがその水準が例年の3倍近いことは、海上輸送市場の需給は依然タイトであることを示唆している。

JKM先物市場は小幅に上昇し高値を維持、欧州天然ガスも高値でもみ合った。ロシアからの供給状況に改善が見られず在庫水準は低いが、想定よりも気温が低下しないのでは、との強弱材料が混在している。しかし、現状の需給がタイトであることに変化はない。

一方、記録的な気温上昇見通しとなっている米天然ガス価格は急落している。天然ガスは地産地消の傾向が強く、カーゴの手配も容易ではないことから、米国の価格が下落してアービトラージ・ウィンドウが開いたとしても、すぐに解消する訳ではない。

なお、80ユーロを超えた欧州排出権価格は昨日も上昇している。

スポットLNGタンカーレートはスエズ以東・以西とも横這いだが高い水準を維持した。

2021年11月15日~21日のLNG取引は前週比+3%の770万トン(前週▲2%の750万トン、スポット調達のシェアは20%(29%)と低下。

ターム契約による調達が増加し、スポットの比率は低下した。中国の週次の調達は▲40万トン減少したものの、北欧、イタリア向けの供給が+50万トンの増加となった。

石炭価格は中国の気温低下と冬場に向けた供給懸念から高値維持。

天然ガス価格は需給環境に大きな変化がなく、仏原発の稼働率の低下を受けて化石燃料頼みも状況は変わらず、高値維持の公算。

◆非鉄金属

LME非鉄金属価格は高安まちまちとなった。中国が預金準備率の引き下げを決定し、さらに、習近平国家主席が住宅セクター規制の緩和を指示したこと、オミクロン株の影響緩和による株高といったプラス材料があったが、ドル高が同時に進行したこともあって、上昇余地は限定された。

非鉄金属セクターで昨日上昇が顕著だったのはLME銅であるが、米国株価動向と全く同じ動きとなっており、市場参加者は株価の戻りを受けてベンチマークである銅を物色したが、その他のものは積極的に投資対象としなかった、と考えられる。

本日は中国の貿易統計に注目している。市場予想は輸出が前年比+20.3%(前月+27.1%)、輸入+21.5%(+20.6%)が予想されている。非鉄金属の場合は輸入の水準が市場規模的にも重要になるが、伸びが加速する見込みであり、LME非鉄金属在庫の水準が低いままであることを考えると、本日は上昇余地を試す展開を予想する。

なお、現在の非鉄金属総在庫の水準はリーマンショック前に非鉄金属価格が急騰した時と同じ水準であるが、LMEインデックス自体はこのときの水準を既に上回っている。

◆鉄鋼・鉄鋼原料

中国向け海上輸送鉄鉱石スワップは小幅に下落、豪州原料炭スワップ先物は上昇、大連原料炭先物は上昇、上海鉄鋼製品先物は上昇した。

中国政府による預金準備率の引き下げや、習近平国家主席が住宅セクターの規制緩和を指示したことで、住宅向けの需要が増加すると見られたことが先物買いに繋がった。

弊社は鉄鉱石価格は鉄鋼製品との割安感から上昇し、石炭は生産増加・豪州からの輸入再開で下落するとみているが、足下、石炭の増産や調達が「フローベース」で安定している訳ではないため、まだ石炭価格が下落するには至らない。

本日は中国の貿易統計で輸入の伸びが前月から加速すると見られることから、逆に供給懸念の後退観測が強まり、鉄鋼原料価格は下落すると考える。ただ、住宅セクターの規制緩和観測で鉄鋼製品価格は高値を維持するだろう。

◆貴金属

昨日の貴金属セクターは金銀が下落、PGMが上昇した。オミクロン株ヘの過剰な懸念が後退する中で株価が上昇、長期金利にも上昇圧力が掛り、かつ、ドル高が進行したことが金銀価格を押し下げた。

一方、リスク資産価格の影響を受けやすいPGMは株価が大きく戻したこともあって水準を切り上げる流れとなった。

本日も市場参加者のリスクテイク意欲回復を受けて長期金利の上昇が見込まれるため、金銀価格は下落、PGMは上昇余地を探る動きになると予想。

◆穀物

シカゴ穀物価格は小動き。手がかり材料に乏しく、テクニカルな売買に終始している印象。市場は9日の米国時間に発表される米需給報告待ちの状況で方向感が出難い。

本日も需給報告発表を控えて方向感が出難いが、ドルが上昇していることから水準を切下げる展開を予想。

なお、9日夜間に発表予定の米需給報告の市場予想は以下の通り。

・生産見通し(市場予想/前月)トウモロコシ 118億3700万Bu(118億Bu)大豆 1億4,415万Bu(1億4,400万Bu)

・在庫見通し(市場予想/前月)トウモロコシ 14億7,479Bu(14億9,300万Bu)大豆 3億5,471万Bu(34億Bu)小麦 5億8,921Bu(5億8,300万Bu)

※中長期見通しは個別セクターのコラムをご参照ください。

市場データ・グラフ類の添付ファイルのサンプルはこちら。

【昨日のトピックス】

昨日、中国人民銀行は預金準備率を▲0.5%引き下げることを決定した。これにより1兆2,000億元の流動性が供給されることになる。

このことは、中国国内の経済活動が鈍化しており、緩和効果の影響が実体経済に及ぶのは通常半年程度遅れることを考えると、来年の夏に行われると予想される習近平三期目を睨んだ北戴河会議を睨んでの対応と考えられる。

実際、同時に習近平国家主席は住宅セクターの規制緩和も指示している。三期目に向けて舵が切られたと考えるのが妥当だろう。

このことは現在減速している中国経済、米国経済とも来年は政策的な要因で上向きになる可能性があることを示唆している。良くも悪くも来年は選挙の年である。

しかし、再来年は選挙も終るため、2022年の景気が仮に過熱した場合、2023年の調整速度が大きくなる可能性が有る。

【マクロ見通しのリスクシナリオ】

・コロナウイルスの感染再拡大(オミクロン株の影響)によるロックダウンが景気循環系商品の需要を減じる場合(価格下落要因)。

・資源価格上昇によるインフレや、米テーパリング・利上げ観測を背景とした新興国通貨安で新興国が想定以上のペースで利上げを行わねばならず、世界的に金融引き締めモードに転じた場合(リスク資産価格の下落要因)。

・米中対立激化による、新冷戦構造が発現しブロック経済圏が発生して貿易活動が鈍化する場合(場合によると武力衝突も)。

・米中対立が、自国内の混乱などを理由に急に「手打ち」となった場合(景気のポジティブリスク・中国がさらに力を付け、将来米中が武力衝突するリスク)。

・発電燃料供給不足による工場稼働停止や消費低迷で景気が減速する場合(リスク資産価格の下落要因)。

・中国不動産問題の沈静化に時間が掛り、信用収縮に繋がる場合(工業金属などの景気循環系商品を筆頭に、リスク資産価格の下落要因)。

・中国地方政府・中堅中小企業の財政状況悪化に伴う景気減速(これは人口動態を考えると、現実のリスクとなるのは2030年以降か)。

・環境重視型社会への急激な転換による、経済活動の鈍化リスク。成長ドライバーの1つとして期待される、中東・北アフリカ産油国が人口ボーナス期を活かせない(逆に鉱物産出国は高成長となる可能性も)。

逆に脱炭素に向けたインフラ投資の加速で資源価格が急上昇、金融緩和マネーが大量に市場に滞留する中でハイパーインフレとなるリスク。

・来年の中間選挙を控えて、バイデン大統領が国内の支持を得られない場合。議席確保のためのなりふり構わない政策がインフレをもたらすリスク(景気加熱後に急減速する要因)。

・独政権交代後の国内求心力が低下、域内最大経済国のドイツ経済が減速する場合、また、EUの指導力が低下し域内経済が停滞する場合(景気減速要因)。

・ロシア・ウクライナ・ベラルーシ・欧州を巡る対立が激化し、軍事的な衝突が発生する場合(景気の減速を通じて景気循環系商品価格の下落要因)。

・次の成長ドライバーとして期待されるインド経済が、期待通りの成長をできない場合(人種差別問題による国民の離反、市場開放・規制改革の遅れ、中国との対立など)。

2018年にすでに人口ボーナス期入りしているため、鉱物・エネルギーをはじめとする景気循環系商品需要の増加は2023~2024年頃。

・アフガン情勢の混乱が域内経済に混乱(大量の難民発生、コロナの感染拡大が欧州圏にもたらされるなど)をもたらし、米中対立を先鋭化させる場合(景気の減速要因)。

◆本日のMRA's Eye


「異常気象とイベントリスク発生に備えよ」

2021年末から2022年にかけて、収束したはずのラニーニャ現象が再び発生している。この間、世界的に異常気象が発生し、厳冬や暖冬(暖冬も異常気象の1つ)、洪水、豪雪、渇水などのリスクが高まることが予想される。

通常、「エルニーニョ現象の影響による異常気象」がより重要である、という認識であるが、実際にはラニーニャ現象が発生したときの方が、社会的に大きなイベントリスクが発生していることが多い。

グラフはこの30年のエルニーニョ・ラニーニャ現象発生のタイミングと、各種イベントリスクをグラフにしたものだが、明らかにラニーニャ現象発生時に何らかのイベントリスクが発生していることが多い。エルニーニョ現象はラニーニャ現象と比較すると発生頻度が少ないことも影響しているとみられる。

しかし弊社コラムでは繰り返し主張しているようにラニーニャ現象発生時は小麦の価格が上昇するケースが多い。小麦は家畜の飼料というよりは人間が食用に用いる国が多い穀物であり、トウモロコシや大豆とはやや位置づけが異なる。

ラニーニャ現象は、局地的な豪雨や洪水をもたらすことも多いため、石炭の一大生産国である豪州の生産が滞るなど、食品以外のリスクが顕在化することも起こり得る。

異常気象の発生は食品価格やエネルギー価格の高騰、調達難を背景に国民の不満を高め、暴動につながりやすい。直接ラニーニャ現象が要因ではないが、昨年からアフリカではチュニジア、マリ、南アフリカ、ギニア、スーダン、エチオピアでクーデターや暴動が発生している。

コロナの影響による財政状況の悪化や、コロナ対策自体への不満を持っていた住民が、現行政権交代を求めた動きが過熱したためと考えられる。

2020年~2021年はコロナショックが発生し、世界的な猛暑・厳冬・渇水・洪水が発生、エネルギー需要の増加と供給の減少をもたらし、経済全体に深刻な被害をもたらした。

今年は既に米国がテーパリングを開始、さらにはテーパリングのペースを加速させ、場合によると早期利上げも視野に入れつつある。政治家はデフレよりもインフレを懸念する。それは住民の生活(支出増加による負担増)が支持率に直結する一方、インフレとなれば政府の利払い負担や、通貨安による海外債務負担が増加するためだ。

そのため、米国のテーパリングや金融引き締めが想定を超えるペースで行われた場合、世界経済が混乱に陥るリスクは小さくない。

また、異常気象発生時は中東・北アフリカ・西アジアでの蝗害発生リスクを高める。今のところソマリアとエチオピアで小規模なサバクトビバッタの群生層が確認されているようだが、仮に降雨があり、この冬を越冬してしまうと2022年のリスクが高まることになる。

今のところ政治的なリスクがそれほど強くなく、インフレが重要課題となっているが「その後」をより警戒する必要があるだろう。

◆主要ニュース


・10月独製造業受注 前月比+1.3%(前月改定+1.8%)
前年比▲1.0%(+10.3%)

・11月独建設業PMI 47.9(前月47.7)

・12月ユーロ圏センティックス投資家信頼感 13.5(前月18.3)

・12月6日 中国預金準備率を11.5%(これまで12.0%)に引き下げ。

・習近平国家主席、不動産市場規制を修正する方針を指示。

◆エネルギー・メタル関連ニュース


【エネルギー】

・1月サウジアラムコ調整金
 スーパーライト 6.15ドル(+0.3ドル)
 エキストラライト 3.50ドル(+0.6ドル)
 アラビアンライト 2.14ドル(+0.4ドル)
 ミディアム 1.45ドル(+0.4ドル)
 ヘビー +1.00ドル(+0.4ドル)

・ムハンマド皇太子、仏マクロン大統領と会談。カショギ事件後初の西側諸国首脳との面談。

・スウェーデン、ポーランドの電力不足解消のため、石油火力発電所を稼働。

【メタル】

・トヨタ自動車、ノースカロライナ州に車載用電池工場建設を決定。投資総額は12億9,000万ドル。120万台/年分の電池を供給。

・Copper Mountain Mining、「カナダブリティッシュコロンビア州の豪雨の影響は今のところ受けていない。」

・インドネシアニッケル銑鉄(NPI)生産、2022年はこれまでの能力増強で増産の見込み。2020年の新規追加キャパシティは36万7,000トン、2021年は10万1,000トン。

これらの新規キャパシティからの2021年の生産見通しは38万5,000トン(前年比+19万5,000トン)、2022年は45万6,000トン(7万1,000トン)の見込み(BBG調べ)

◆主要商品騰落率


【上昇率上位5商品】

商品名(カテゴリー)/前日比上昇率/年初来上昇率
1.ICE Brent ( エネルギー )/ +5.18%/ +41.89%
2.NYM WTI ( エネルギー )/ +4.87%/ +43.22%
3.DME Oman ( エネルギー )/ +4.66%/ +41.50%
4.原料炭スポット ( 鉄鋼原料 )/ +4.64%/ +226.10%
5.NYM RBOB ( エネルギー )/ +4.63%/ +45.08%

【下落率上位5商品】

商品名(カテゴリー)/前日比上昇率/年初来上昇率
66.NYM米天然ガス ( エネルギー )/ ▲11.50%/ +44.03%
65.ビットコイン ( その他 )/ ▲6.59%/ +72.85%
64.TCMガソリン ( エネルギー )/ ▲3.25%/ +31.85%
63.CBTエタノール ( エネルギー )/ ▲3.17%/ +49.13%
62.CME豚赤身肉 ( 畜産品 )/ ▲2.64%/ +2.53%

※弊社が重要と考える主要商品の前日比騰落率上位・下位5品目です。
※限月交代に伴う価格の不連続性は考慮されていません。予めご容赦ください。

◆主要指標


【為替・株・金利・ビットコイン】
NY ダウ :35,227.03(+646.95)
S&P500 :4,591.67(+53.24)
日経平均株価 :27,927.37(▲102.20)
ドル円 :113.48(+0.68)
ユーロ円 :128.06(+0.43)
米10年債 :1.43(+0.09)
中国10年債利回り :2.86(▲0.04)
日本10年債利回り :0.05(▲0.01)
独10年債利回り :▲0.39(±0.0)
ビットコイン :50,120.55(+890.74)

【MRAコモディティ恐怖指数】
総合 :33.53(+0.2)
エネルギー :60.56(+0.39)
ベースメタル :24.15(+0.56)
貴金属 :25.66(▲0.56)
穀物 :24.26(▲0.06)
その他農畜産品 :30.26(+0.28)

【主要商品ボラティリティ】
WTI :62.76(+1.71)
Brent :54.61(+3.11)
米天然ガス :65.33(+2.55)
米ガソリン :61.00(+2.64)
ICEガスオイル :59.48(▲0.14)
LME銅 :20.73(▲0.81)
LMEアルミニウム :28.00(+0.54)
金 :19.49(▲0.77)
プラチナ :28.20(▲1.46)
トウモロコシ :17.56(▲0.53)
大豆 :19.49(▲0.77)

【エネルギー】
WTI :69.49(+3.23)
Brent :73.50(+3.62)
Oman :72.25(+3.22)
米ガソリン :204.33(+9.04)
米灯油 :217.12(+7.28)
ICEガスオイル :634.75(+15.75)
米天然ガス :3.66(▲0.48)
英天然ガス :230.08(+1.18)

【貴金属】
金 :1778.67(▲4.62)
銀 :22.39(▲0.14)
プラチナ :940.79(+4.60)
パラジウム :1855.09(+37.66)
※ニューヨーククローズ。

【LME非鉄金属】
(3ヵ月公式セトル)
銅 :9,480(+25:46B)
亜鉛 :3,142(▲49:82.5B)
鉛 :2,217(▲15:18B)
アルミニウム :2,586(▲43:14.5B)
ニッケル :19,875(▲275:105B)
錫 :38,850(▲650:550B)
コバルト :69,014(+2,252)

(3ヵ月ロンドンクローズ)
銅 :9577.00(+160.00)
亜鉛 :3173.00(+15.50)
鉛 :2206.50(+10.00)
アルミニウム :2594.00(▲22.00)
ニッケル :19840.00(▲235.00)
錫 :38700.00(▲500.00)
バルチック海運指数 :3,171.00(+56.00)
※C=Cash-3M コンタンゴ、B=Cash-3M バック

【鉄鋼原料】
62%鉄鉱石スポット(CFR中国、1営業日前) :101.11(▲0.38)
SGX鉄鉱石 :101.89(+1.17)
NYMEX鉄鉱石 :103.74(+2.25)
NYMEX豪州原料炭スワップ先物 :330.67(+14.67)
大連原料炭先物 :431.60(+12.08)
上海鉄筋直近限月 :4,380(+79)
上海鉄筋中心限月 :4,393(+62)
米鉄スクラップ :608(±0.0)

【農産物】
大豆 :1261.50(▲5.75)
シカゴ大豆ミール :359.70(▲8.00)
シカゴ大豆油 :57.79(+0.69)
マレーシア パーム油 :5241.00(+66.00)
シカゴ とうもろこし :583.50(▲2.50)
シカゴ小麦 :797.00(+2.50)
シンガポールゴム :195.90(▲2.70)
上海ゴム :14390.00(▲90.00)
砂糖 :19.16(+0.41)
アラビカ :250.20(+6.15)
ロブスタ :2420.00(+34.00)
綿花 :112.01(+2.71)

【畜産物】
シカゴ豚赤身肉 :72.05(▲1.95)
シカゴ生牛 :138.18(+0.50)
シカゴ飼育牛 :165.25(+1.13)

※全ての価格は注記が無い限り、取引所で取引される通貨建。
※限月交代に伴う価格の不連続性は考慮されていません。予めご容赦ください。